地球温暖化

   表2-1.温室効果ガスの種類と温暖化係数、寄与率
温室効果ガス 温暖化係数 寄与率(%)
二酸化炭素 1 60.1
メタン  21 19.8
亜酸化窒素 310 6.2
フロン11 3800 フロン全体で
13.5%
フロン22 1500
四フッ化炭素 6500 -
その他 - 0.4

表2-2. 大気中二酸化炭素濃度の経年変化
年代 二酸化炭素濃度 (ppm)
産業革命以前 280
2000年 370
2010年 540~970

表2-3. 国別二酸化炭素排出量(総排出量255億トン)

アメリカ 24.4% ドイツ 3.5%
EU 13.5% イギリス 2.4%
中国 12.5% イタリア 1.9%
ロシア 6.4% フランス 1.6%
日本 5.1% その他 4.1%

表2-4. 我が国における二酸化炭素排出の内訳

産業部門 40% 家庭 車 35%
民生部門 26% 照明動力 26%
運輸部門 21% 暖房 14%

表2-5. 1900年との比較

2000年 気温0.6℃上昇
2100年 気温1.4~5.8℃上昇
海面上昇 9~88センチ

我が国では「環のくらし」を提唱し、以下の対策を呼びかける
  • 待機電力のカット
  • アイドリングストップ
  • 冷房設定温度の上昇
表2-6. 年表
1989年 ノールトヴェイクで採択
1991年 第1回 気候変動枠組条約交渉会議(ワシントン)
1992年 第5回(ニューヨーク)採択
 地球サミット155カ国が署名
1994年 発効
1995年 COP1(ベルリン)ベルリンマンデート
1996年 COP2(ジュネーブ)
1996年 COP3(京都)

 京都議定書発効条件
55カ国以上の署名103カ国(2003年現在)
排出量が55%以上(1990年比較)
43.9%(2003年現在)

対象ガス-CO2,メタン,N2O,HFC,PFC,SF6
   
  日本
   削減目標6%削減(民生20%増加により全体で
8%増加しているためtotal14%の削減)
1998年  COP4(ブエノスアイレス)ブエノスアイレス行動計画
1999年 COP5(ボン)
2000年  COP6(バーグ)
2001年  COP6再開会合ボン合意
COP7(マラケシュ)マラケシュ合意
2002年 COP8(ニューデリー)

表2-7. 諸外国の対策
デンマーク 炭素税(1993年~1996年)
省エネプロジェクト(30%の助成金)
 6%の低減効果
オランダ エネルギー効率20%向上政策(1992年)
省エネベンチマーク協定(1997年)
イギリス マーシャルレポート(1998年)